エアペイ(AirPAY)は、専用カードリーダーと端末(iPhone、iPad)があれば、キャッシュレス決済を導入できます。
通常だと、専用カードリーダーが無料でレンタルできますが、端末となるiPhoneやiPadは自分で用意しなければいけません。
ですが、現在エアペイでは0円導入キャンペーンを実施しているので、カードリーダーと端末どちらも無料でレンタルすることができます。
そこで、エアペイ0円導入キャンペーンを利用するのに「どういった条件をクリアする必要があるのか？」気になるところですよね。
0円導入キャンペーンの条件
- エアペイを導入する実店舗がある。
- キャンペーン期間中に申し込む。
- エアペイの申し込みがはじめて。
- 申込月の6ヶ月後の月末までに審査通過する。
キャンペーン期間中に申し込んで、エアペイの審査に通過すれば良いので、利用条件としてのハードルはかなり低いですよね。
エアペイ導入0円キャンペーンの期間は、いつ終了するかは未定となっているので、予告なく終了したり再開することがあります。
この機会に、店舗にエアペイを導入して、売上アップやコスト削減を目指しましょう！
エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーンの条件とは
エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーンを利用するには、
AirPAYとiPad無償貸与の条件
- エアペイを導入できる実店舗を持っていること。
- 0円導入キャンペーン期間中に新規加盟申込みすること。
- エアペイへの申し込みが初めてであること。
- 申込み月の6ヶ月後の月末までに審査を通過すること。
といった4つの条件をクリアする必要があります。
エアペイを導入できる実店舗を持っていること
エアペイ導入0円キャンペーンを利用するには、実店舗を持っている必要があります。
エアペイによる実店舗の定義
なので、実店舗がないオンラインショップなどでは、エアペイ導入0円キャンペーンは利用できないということです。
タクシーやイベント出店でも、エアペイ自体を導入することはできます。
あくまで、エアペイ導入0円キャンペーンが適用されるのが、実店舗があるというだけですので、間違えないように注意しましょう。
キャンペーン期間中に新規加盟店申込すること
エアペイ導入0円キャンペーンを利用するには、新規加盟店としてキャンペーン期間中に申し込むことが前提です。
2022年1月6日（木）10:00よりお申込みいただいた店舗がキャンペーンの適用対象となります。
引用元：エアペイ公式ページ
キャンペーンがいつ終了するかは未定となっているので、終了するまでにエアペイ導入の申し込みをすれば問題ありません。
エアペイへの申し込みが初めてであること
エアペイ導入0円キャンペーンは、エアペイの申込みが初めてであることが条件です。
これまでに、エアペイを導入して利用していたことがある場合は、エアペイ導入0円キャンペーンに申し込むことができません。
お申込み月の6ヶ月後の月末までに審査を通過すること
エアペイ導入0円キャンペーンが適用されるには、申し込んだ月の6ヶ月後の月末までに審査通過が条件です。
例えば、キャンペーンに申し込んだのが2022年12月だった場合、2023年6月末までに審査通過できれば適用されます。
エアペイの審査は、通常だと申し込んだ日から3、4日くらいで結果が出るので、条件としてはあまり気にする必要はないですね。
なので、通常よりも遅くなったとしても、1〜2ヶ月以内にはエアペイの利用を開始できるので、問題なく条件を満たすことができるでしょう。
エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーンの申し込み方法
エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーンへの申し込み方法を解説していきましょう。
エアペイ導入0円キャンペーンによる必要書類
まず、エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーン申し込みに必要な書類を解説していきます。
本人／法人確認書類
エアペイを利用する本人・法人の確認書類を見ていきましょう。
法人で申し込みする場合
| 書類名 | 注意事項 |
|---|---|
| 登記簿謄本 |
|
法人で申し込みする場合は「登記簿謄本」を用意します。
登記簿謄本は、エアペイを申し込む際に入力した契約者住所(法人住所)と同じであることを確認してからアップロードしましょう。
個人で申し込みする場合
個人がエアペイの申し込みで認められる本人確認書類は、以下のようになっています。
| 書類名 | 注意事項 |
|---|---|
| 運転免許証 | 有効期限内のもの |
| 運転経歴証明書 | 2012年4月1日以降に発行されているもの |
| 健康保険証 | 有効期限内のもの
※住所欄が裏面にある場合は表裏両面が必要となります。 |
| パスポート |
※顔写真ページ・所持人記入欄ページの両方が必要です。 |
| 住民票 | 発行日から3カ月以内のもの
※本籍地や個人番号(マイナンバー)が記載されていたら、スキャンまたは撮影する時にかくしておきましょう。 |
| 住民基本台帳カード |
|
| 在留カード | 有効期限内のもの |
| 特別永住者証明書 | 有効期限内のもの |
※運転免許証、運転経歴証明書、在留カード、特別永住者証明書は、内容に変更があれば裏面も提出が必要です。
引用元：本人／法人確認書類
許可証／免許証
エアペイを申し込むお店の業種によって、下記のような許可証・免許証が必要です。
| 業種 | 必要許可証 |
|---|---|
| バー、キャバレー・ スナック・クラブ、 ダンスホール・ ライブハウス |
飲食店営業許可証 |
| ペットショップ | 動物取扱業登録証（販売） |
| ペットホテル | 動物取扱業登録証（保管） |
| まつ毛エクステ |
※個人の場合は「契約者」、法人の場合は「法人代表者」の免許をご提出ください。 提出ができない場合には、店舗の施術責任者、または管理美容師の方の免許をご提出ください。 |
| ヘアエクステ | 美容所開設届出済証、または美容所検査確認済証 |
| 美容医療 （美容皮膚科・美容外科など） メンズクリニック |
医師免許 |
| タクシー・ リムジン・ ハイヤー |
一般乗用旅客自動車運送事業許可証 |
| 運転代行 | 運転代行業者認定証番号 |
| 古物を扱う店舗 | 古物商許可証 |
| 設計・ インテリアデザイン |
建築士免許 |
| 民泊 | 下記のうちいずれか1点を提出
|
引用元：許可証／免許証
業種によっては、上記で提出する書類以外にも別の許可証などの提示を求められることがあります。
店舗確認書類（常設店舗有りもしくは準備中 / 常設店舗無し）
店舗確認書類は、実店舗として営業しているかどうかを確認するための書類です。
常設店舗として開店している場合
常設店舗として営業しているお店のURL(ホームページ)がある場合は、店舗確認書類は提出する必要はありません。
ですが、店舗のホームページがない場合、下記の店舗確認書類が必要となります。
| 店舗形態 | 必要書類 |
|---|---|
| 常設店舗で ホームページがない |
|
ホームページがなくても、常設店舗として営業していることがわかるように、店舗確認書類を用意すれば問題ありません。
常設店舗や事務所など拠点があって屋外販売している場合
例えば、普段は居酒屋として営業しているけど、お祭りに屋台などを出店するといった場合の店舗確認書類について解説します。
このケースの場合、お祭りの屋台におけるホームページがあれば、店舗確認書類を提出する必要がありません。
ですが、お祭りの屋台のホームページがない場合は、下記の店舗確認書類が必要となります。
| 店舗形態 | 必要書類 |
|---|---|
| 常設店舗や事務所が拠点となっていて、 屋外におけるお店のホームページがない |
|
常設店舗のホームページはあっても、屋外販売による店舗のホームページはないのはめずらしくないので、出店していることがわかる資料を用意しましょう。
常設店舗として未開店だけど店舗が完成している場合
「常設店舗として未開店だけど、店舗自体は完成している」場合の必要書類について解説していきましょう。
店舗が完成していてホームページがある場合でも、まだ開店していないので店舗確認確認書類の提出が必要です。
| 店舗形態 | 必要書類 |
|---|---|
| 常設店舗として未開店 だけど店舗が完成している |
【店舗が完成済】
■店舗URLがある場合
■店舗URLがない場合
|
また、店舗のホームページがない場合は、上記のように完成している店舗の情報がわかる書類を提出しましょう。
常設店舗として未開店かつ店舗が未完成の場合
常設店舗として未開店だけでなく、店舗自体も完成していない場合の必要書類について解説していきましょう。
| 店舗形態 | 必要書類 |
|---|---|
| 常設店舗として未開店 かつ店舗が未完成 |
■店舗URLがある場合
■店舗URLがない場合
|
店舗が完成していなくても、上記のような店舗情報を証明できる書類があれば、エアペイを導入することができます。
常設店舗の拠点があってこれから屋外販売する場合
常設店舗の拠点があり、これから屋外販売などをはじめる場合の必要書類について解説していきましょう。
今後、屋外販売などを行う予定があり、拠点となる常設店舗のホームページがあれば店舗確認書類は必要ありません。
| 店舗形態 | 必要書類 |
|---|---|
| 開店済の常設店舗を拠点とし、 屋外販売などを行う予定で、 ホームページがない |
※契約情報入力個所に、拠点となる常設店舗の情報を入力しましょう。 |
ですが、出店する店舗のホームページがなければ、上記のように店舗確認書類の提出が必要です。
事務所などの拠点があってこれから屋外販売する場合
事務所などの拠点があり、これから屋外販売などをはじめる場合の必要書類について解説していきましょう。
今後、屋外販売などを行う予定があり、拠点となる事務所のホームページがあれば店舗確認書類は必要ありません。
| 店舗形態 | 必要書類 |
|---|---|
| 事務所などを拠点とし、 屋外販売などを行う予定で、 ホームページがない |
※契約情報入力個所に、拠点となっている |
引用元：店舗確認書類（常設店舗有りもしくは準備中 / 常設店舗無し）
エアペイ導入0円キャンペーン申し込みの流れ
エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーン申し込みの流れを解説していきます。
アカウント(AirID)を作成する
エアペイを導入するには、AirID(アカウント)が必要です。
まだAirIDをお持ちでない場合は、AirIDの作成から始めます。
必要事項を入力する
AirIDを作成してログインができたら必要事項を入力します。
エアペイの申込者情報として、法人情報、店舗情報、口座情報などを入力していきます。
必要書類をアップロードする
登記簿謄本、営業許可証、店舗確認書類などをデータでアップロードします。
キャンペーン申込完了
必要事項の入力と書類のアップロードが終われば、キャンペーンへの申込完了です。
あとは、審査が終わるのを待ちましょう。
エアペイの審査は、通常3日ほどで終わりますが、混雑状況によって多少遅れる場合があります。
エアペイ導入0円キャンペーン申し込み方法
エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーンの申し込み方法を解説していきます。
AirIDを作成する
まず、エアペイを導入されるのが「個人」か「法人」のどちらか選択します。
エアペイ導入店舗の状況確認画面
次に、エアペイを導入するお店が「開店済」か「未開店」どちらか選択します。
エアペイ申込み開始ボタン
「申込みをはじめる」ボタンをタップして、エアペイの申込みをはじめましょう。
エアペイAirID作成画面
エアペイに申込むには、エアペイの利用時に必要なAirIDが必要です。
AirIDをお持ちでない方は、メールアドレスを入力して「上記に同意して次へ」ボタンをタップします。
AirID作成による認証キー入力画面
入力したメールアドレス宛に、AirID作成の認証キーが記載されたメールが届きます。
認証キー(6桁の数字)を入力して「アカウント情報の入力に進む」をタップします。
AirID作成による必要事項の入力画面
AirIDの作成に必要な情報(氏名や店舗情報など)を入力すれば、エアペイのアカウントを作成できます。
必要事項の入力
AirIDにログインできたら、契約者情報を入力していきます。
契約者情報の入力
個人でエアペイを申し込む場合は、契約者情報を入力します。
契約者情報入力画面(個人)
契約者情報の項目
- 氏名
- 氏名（カナ）
- 性別
- 生年月日
- 郵便番号
- 自宅住所
- 番地以降
- 自宅住所（カナ）
- 自宅電話番号
- 日中の連絡先
法人でエアペイを申し込む場合は、契約者情報ではなく「法人代表者情報」や「法人情報」入力画面が表示されます。
法人代表者情報の入力
法人でエアペイに申込む場合、法人代表者情報を入力します。
法人代表者情報入力画面
法人代表者情報
- 氏名
- 氏名（カナ）
- 性別
- 生年月日
- 郵便番号
- 自宅住所
- 番地以降
- 自宅住所（カナ）
- 自宅電話番号
「法人代表者情報」は、上記の内容となっています。
法人情報の入力
法人情報入力画面
法人情報
- 法人格
- 法人名
- 法人名（カナ）
- 郵便番号
- 法人住所
- 番地以降
- 法人住所（カナ）
- 法人電話番号
- 担当者氏名
- 担当者氏名（カナ）
- 日中連絡先
法人代表者情報の入力が終わると、次は「法人情報」の入力を行います。
店舗情報の入力
店舗情報入力画面その1
店舗情報入力画面その2
店舗情報入力画面その3
店舗情報
- 店舗名
- 店舗名（カナ）
- 店舗名（英語）
- 店舗郵便番号
- 店舗住所
- 番地以降
- 店舗住所（カナ）
- 店舗電話番号
- 店舗URL（ホームページ）
- 業種
- 営業開始年月（任意）
- 営業時間（任意）
- 取引・販売方法
- 利用形態
- 店舗形態
- 招待コード
法人情報の入力が終わったら、店舗情報を入力していきます。
お振り込み口座情報の入力
お振込先口座情報入力画面
お振り込み口座情報
- 金融機関
- 支店
- 口座種別
- 口座番号
- 口座名義
店舗情報の入力が終わると、お振り込み口座情報の入力をしていきます。
口座情報まで入力できたら、必要事項の入力が完了します。
必要書類のアップロード
必要事項の入力が終わったら「本人／法人確認書類」や「営業許可証」など、必要書類をアップロードしていきます。
これで、エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーンへの申込完了です。
エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーンを利用する際の注意点
エアペイ(AirPAY)導入0円キャンペーンを利用する際の注意点を解説していきましょう。
iPadとカードリーダーを私的利用しない
エアペイとiPadをレンタルしたら、エアペイのキャッシュレス決済だけに使うことが前提です。
iPad・カードリーダーの発送後、理由の如何を問わず、継続的なAirペイの利用を目的としてiPadを使用していることをリクルートが確認できない場合、またはリクルートとの契約（禁止事項含む）に違反した場合、iPad端末相当額とその他の貸与にかかる諸経費相当額をご請求させていただきます。
引用元：エアペイ公式ページ
キャッシュレス決済として使用しないで、iPadなど私的に利用すると端末代金相当額を請求されてしまう可能性があります。
なので、エアペイをレンタルしたら正しい使い方をするようにしましょう。
導入0円キャンペーンは予告なく変更・終了することがある
エアペイ導入0円キャンペーンは、予告なしに変更または終了することがあります。
また、キャンペーンが終了しても、その後に再開することもあるので、申込むタイミングには気をつけましょう。
0円で導入できるのは新規申込の1台のみ
エアペイ導入0円キャンペーンは、新規で申し込む時の1台目だけが対象です。
過去にエアペイを利用していた時に、iPadを無償でレンタルした加盟店は、エアペイ導入0円キャンペーンでiPadを無償レンタル(無償貸与)することができません。
6ヶ月経過後に故障した場合の交換は有償
カードリーダーの故障による交換は、保証期間を過ぎると有償で1台あたり20,167円（税込）となります。
エアペイカードリーダーは無償レンタルではありますが、故障しないように丁寧に扱うように心がけましょう。
まとめ(エアペイ(AirPAY)とiPad無償貸与できる条件)
エアペイ(AirPAY)とiPadを無償貸与できるキャンペーンの適用条件について解説してきました。
エアペイ導入0円キャンペーンを利用するには、
AirPAYとiPad無償貸与の条件
- 実店舗を持っていること。
- キャンペーン期間中に申込みすること。
- エアペイの申し込みが初めてであること。
- 申込んだ月の6ヶ月後の月末までに審査通過すること。
といった条件を満たしていれば適応されます。
エアペイ導入0円キャンペーンの条件は、それほど厳しいものではありません。
実店舗があるお店にエアペイをはじめて導入するのであれば、問題なくキャンペーンが適用されます！
この機会にエアペイを導入して、店舗のさらなる売上アップやコスト削減を目指していきましょう‼︎
