暗号資産(仮想通貨)にはビットコインやイーサリアム、リップルなど様々な種類がありますが、すべて暗号資産という言葉で表現されていることが多くなっています。
ですが、実際は暗号資産を「コイン」と「トークン」というように分類ができます。
暗号資産における「コインとトークンの違いは何なのか？」、「コインとトークンはどういった特徴や仕組みなのか？」気になるところですよね。
暗号資産におけるコインとトークンの違い
- 発行されるプロセスの違い。
- 発行者や管理者が存在するかどうか。
- 使用される用途や役割の違い。
- 使用できる場所や範囲による違い。
暗号資産におけるコインとトークンには、発行者や管理者が存在するかしないかの違いだけでなく、それぞれが持っている用途や役割にも違いがあるんです。
コインとトークンの違いを理解することで、より暗号資産(暗号資産)の仕組みを理解できるようになるでしょう。
この記事では、暗号資産におけるコインとトークンの違いや、それぞれが持つ特徴など詳しく解説しているので、ぜひ参考にして下さいね。
暗号資産(暗号資産)によるコインとトークンの違い
暗号資産(暗号資産)によるコインとトークンの違いについて解説していきましょう。
発行されるプロセスに違いがある
暗号資産におけるコインとトークンには、発行プロセスに違いがあります。
暗号資産におけるコインの発行プロセス
暗号資産におけるビットコインなどのコインは、独自のブロックチェーン技術が使われています。
ブロックチェーンとは、ある一定期間の取引履歴をブロック単位でまとめ、1本の鎖でつながれているイメージです。
暗号資産でのコインは、独自のブロックチェーン技術によって発行されているため、全くのゼロから作り出されているというのが特徴です。
ビットコインやイーサリアムなどは、マイニング(暗号資産の新規発行と取引承認のこと)によって発行されています。
暗号資産におけるトークンの発行プロセス
一方、暗号資産におけるトークンは、既存のブロックチェーン技術が使われています。
トークンは、ビットコインなどのブロックチェーン技術を借りて発行され、存在している通貨のことです。
ただ、トークンは、通貨というよりも「代用される通貨(通貨と同等の価値を持つポイントや金券など)」という方が近いでしょう。
発行者や管理者の存在による違い
暗号資産におけるコインとトークンには、発行者や管理者の存在に違いがあります。
コインに対する発行者や管理者はいない
暗号資産におけるコインには、発行者や管理者などがいません。
ブロックチェーン技術とマイニングの仕組みを使い、暗号資産を取引する複数のコンピューターによって取引履歴などが管理されています。
そのため、暗号資産によるコインは、銀行などのように中央で管理する機関がなくても、暗号資産を利用するユーザー同士で管理ができるということです。
トークンには必ず発行者や管理者がいる
暗号資産におけるトークンは、既存のブロックチェーンを利用して、個人・企業・団体などすべての人が発行することができます。
誰でも発行できるということは、トークンの発行者や管理者が存在するということです。
使用する際の用途や役割による違い
暗号資産におけるコインやトークンは、それぞれ使用するための用途や役割にも違いがあります。
コインには、商品やサービスを利用する際の決済に使えたり、金融機関を介さずに送金や受金ができるので、通貨としての役割や用途を主として利用されています。
一方、トークンは、主に企業などが「ICO(新規発行による資金調達方法)」によりトークンを発行し、そのトークンをビットコインなど暗号資産で購入してもらうことで、資金を調達するために利用されています。
使用できる場所や範囲による違い
暗号資産におけるコインは、世界中で使うことができますし、国に対応したお金に両替しなくても使えます。
ただ、トークンは、発行元となる企業や団体が提供しているものやサービスなどでしか使用することができません。
コインとトークンでは、使用できる場所や範囲に大きな違いがありますね。
暗号資産(暗号資産)によるコインとトークンの特徴
暗号資産(暗号資産)におけるコインとトークンの特徴について解説していきましょう。
暗号資産(暗号資産)コインの特徴
暗号資産(暗号資産)のコインとは、インターネット上に存在する電子データによる通貨のことです。
電子データということは、実際のお金のように貨幣や紙幣といった実体がありません。
暗号資産のコインはデジタル通貨ともいわれていて、代表的なものだとビットコインやイーサリアムといったものがあります。
電子マネーやプリペイドカードは国や銀行などが発行しているので、発行元や取引履歴などを管理するところが明確になっています。
一方、暗号資産のコインは、国や銀行などのように中央集権的なものがないので、発行元や管理するところがありません。
暗号資産におけるコインの特徴
暗号資産におけるコインは、DAO(自立分散型組織)という仕組みが採用されていて、組織をまとめる管理者がいないので、暗号資産を取引するユーザー同士で運用する条件を決定し管理しています。
暗号資産コインの取引履歴は、インターネット上に分散されて保存されていて、暗号資産を利用するユーザー同士で管理する仕組みとなっています。
暗号資産(暗号資産)トークンの特徴
トークン(token)という言葉には、
トークンの意味
- 証拠・しるし
- 商品引換券
- 代用貨幣(代用硬貨)
- デジタル認証するための小型装置
というような意味があります。
トークンも暗号資産(暗号資産)の一種ですが、実際はコインと役割が違っています。
私たちの生活の中にあるものだと、お店が発行している「スタンプカード(ポイントカード)」が暗号資産でのトークンと同じような役割があります。
また、お買い物などで貯まる楽天ポイントやPontaポイント、Tポイント(ティーポイント)もトークンと同じ役割を持っています。
例えば、スタンプカードが10個たまったら、そのお店から500円分のギフト券をプレゼントされるとしましょう。
このギフト券は、スタンプカードを発行しているお店では、お金と同じように価値のあるものなので、商品引換券や代用貨幣としての役割があります。
なので、暗号資産におけるトークンは、お金と同じ価値のあるものであると考えると分かりやすいですね。
暗号資産(暗号資産)におけるコインとトークンの種類
暗号資産(仮想通貨)におけるコインとトークンの種類について解説していきましょう。
暗号資産におけるコインの種類
暗号資産におけるコインは「ビットコイン」と「アルトコイン」に分類されます。
ビットコイン(Bitcoin)
ビットコイン(Bitcoin)は、暗号資産(暗号資産)の中でマーケットキャップ(時価総額)が高くなっています。
時価総額とは、暗号資産の発行数と数量を掛け合わせた金額のことです。
また、ビットコインは、暗号資産の市場で最も流動性に優れているので、取引などが活発に行われています。
暗号資産といえば「ビットコイン」というほど世界的に浸透していますし、利用できるお店やサービスも普及しています。
ビットコインは「決済機能」としての役割を主としていますが、世界中に浸透していることもあり、多くの人々に利用されている暗号資産です。
アルトコイン(altcoin)
アルトコイン(altcoin)は、ビットコイン以外の暗号資産のことです。
ビットコインをベースとしてアルトコインは開発されているので、ビットコインに欠けている機能が改善されていたり、通貨以外の用途で使えるような利便性があります。
例えば、スマートコントラクト機能を持つイーサリアムは、分散型アプリケーションの開発プラットフォームとして使用することができます。
スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上で自動的に取引などを実行できる仕組みのことで、代替不可(唯一無二ということ)のトークンを作り出すことができます。
ただ、ビットコインと比べると、アルトコインは流動性や時価総額が低いため、信頼性や安全性に不安が残るものもあります。
暗号資産におけるトークンの種類
暗号資産におけるトークンの種類について解説しておきましょう。
カレンシータイプ
カレンシータイプとは、暗号資産が非中央集権的に運用されていて、マイニング(暗号資産の新規発行と取引承認のこと)によって発行されています。
また、DAO(自立分散型組織)という仕組みにより、通貨の上限が決められていて、人間の意思で勝手に発行数を増やしたり減らすということができない仕組みとなっています。
ビットコインだと、あらかじめ約2,100万枚が上限と決められているため、それ以上のビットコインは発行できない仕組みです。
なので、カレンシータイプは「中央集権的な管理者がいないこと」、「発行できる通貨に上限がある」という特徴がありますね。
アセットタイプ
アセットタイプとは、企業などが株式を発行するように、ICO(新規発行による資金調達方法)よって発行される暗号資産のことです。
アセットには「資産、財産、資源」という意味があります。
発行者が中央集権的な役割を持っているので、暗号資産を発行するための条件などを決めることができます。
ビットコインなどのカレンシータイプと大きく違う点は「中央集権的に運用されていること」、「企業など発行者が提供するサービスでしか使用できない」ということです。
ユーティリティタイプ
ユーティリティタイプとは、商品を購入したりサービスを利用するといったことを前提として発行される暗号資産のことです。
ユーティリティーとは「有用性」、「効用」、「公益」といった意味があります。
例えば、アーティストのライブチケット、野球観戦チケット、テーマパークの入場券などはユーティリティタイプと同じような特徴があります。
なので、ユーティリティタイプは、何かのサービスを利用したり受けることができるチケット的な役割を持った暗号資産ということですね。
セキュリティトークン
セキュリティトークンとは、暗号資産におけるブロックチェーンなどの技術を活用し、企業などが発行する有価証券をデジタル化したものです。
セキュリティというと、安全や防犯という意味があるので、ハッキングなどの被害から守るようなイメージがあるかもしれません。
ですが、暗号資産におけるセキュリティトークンのセキュリティは「有価証券(国債、地方債、社債、株券など)」のことです。
ICO(新規発行による資金調達方法)のように、STO(セキュリティオファリング)も資金調達方法ではありますが、政府機関によって正式に発行や販売が認められたトークンという違いがあります。
まとめ(暗号資産コインとトークンは貸借関係にある)
暗号資産(仮想通貨)におけるコインとトークンについて解説してきました。
暗号資産におけるコインは独自のブロックチェーン技術を使用し、トークンは既存のブロックチェーン技術を利用して発行されているという特徴があります。
なので、コインとトークンには、ブロックチェーン技術を貸借している関係にあるということです。
また、コインは非中央集権的な運用がされていますが、トークンは企業などが資金調達などを目的として発行されているため、発行者も管理者も存在します。
コインとトークンは、暗号資産(仮想通貨)としてまとめられてしまうことも多いですが、実際はこれだけ大きな違いがあるということです。
暗号資産として「発行されるプロセス」、「使用する目的や用途」、「使用できる範囲」なども違うということを理解しておきましょう。